[85点]ＤＩＣ株式会社を女性が働きやすいか企業分析してみた

企業情報

会社名		ＤＩＣ株式会社
業種		大分類：製造業 小分類：その他化学工業
本社所在地 （都道府県）		東京都
女性の働きやすさ認定表彰		企業認定等-くるみん認定
採用人数に占める女性割合		（正社員）20.8 %
採用競争率（女性）		（正社員）41.2 倍
全社員のうち女性の割合		21 %
勤続年数		（正社員）19.8 年
育休取得率		（男性社員）90 % （女性社員）95 %
平均残業時間		10.8時間/月
有給取得率		70.9 %
女性管理職の割合		（係長級） 13 % （管理職） 5 % （役員等） 6 %
企業規模		1001〜5000人
データ基準日		2019年12月時点

女性の働きやすさ総合評価 85点

総合評価は85 点。Amazon風に5段階評価すると 4.0 となります。人によって重視するポイントが変わってくるため、この総合評価85点だ けで判断しないようにしましょう。

メリット デメリット

「ＤＩＣ株式会社」の女性の働きやすさの評価をまとめると下記のようになります。

ポイントによっては気にな らない人もいると思います。何を大事にするかをよく検討してください。

良い点・メリット

• 社会的に表彰されており、女性向けの職場づくりの努力が社会的に評価され始めてきてる
• 男女社員の比率は適正の範囲
• 勤続年数は長い
• 育休取得率が高い
• 残業時間が非常に短い
• 有給取得が多い
• 女性管理職割合が普通
• 情報公開量が非常に多い

悪い点・デメリット

• 女性の採用が若干少ない

項目別評価

【90点】情報公開の評価

ＤＩＣ株式会社の情報公開度について評価していきます。

情報公開度	ポイント
90点	情報公開量が非常に多い

この企業は女性の活躍を意識した全ての情報を公開しています。

さまざまな情報を会社で率先して集めており、いつでも企業情報を公開できるように整理されています。あたりまえですが普段から情報を整理し分析することで、従業員の能力開発や女性の活躍を推進することができます。女性社員を重要視し「働き方の改革を自信をもって進めている」と言ってもいいでしょう。現時点で改革の成果が出ていない可能性もありますが、十分にやる気があるという会社です。

その点から女性に就職をオススメできる会社と言ってもよいでしょう

参考までにこの企業の情報公開項目は下記のような状態です。

情報項目	情報公開
社会的評価データ	公開済み
採用データ	公開済み
社員データ	公開済み
勤続年数データ	公開済み
退職率データ	－
育休取得データ	公開済み
残業時間データ	公開済み
女性管理職データ	公開済み

【30点】社会的評価

女性の働きやすさを重視した企業は、経済会から表彰を受けていることが多いです。確認してみましょう

社会的評価	ポイント
30点	職場づくりの努力が社会的に評価され始めてきてる

くるみん認定
プラチナくるみん認定	取得なし
えるぼし認定	取得なし
イクメン企業アワード	取得なし
ユースエール認定	取得なし
なでしこ銘柄	取得なし
ダイバーシティ経営企業100選	取得なし
100選プライム	取得なし
均等・両立推進企業表彰 （年度）	取得なし
厚生労働大臣最優良賞 （年度）	取得なし
均等推進企業部門（年度）	取得なし
ファミリー・フレンドリー企業部門（年度）	取得なし

ＤＩＣ株式会社は社会的な表彰をいくつか受けています。１つでも受賞している場合はすごい会社だと考えてください。

女性に働きやすい会社として改革を進めており、さらに対外報告の点でも効果が表れてきている会社です。

この後説明する各項目評価で、勤務時間や残業情報も見える化されるようになっており、女性の働きやすさの可視化が進んでいると思います。

経済誌や求人誌でも女性に働きやすい会社として知られている会社になります。就職したとしても不当な扱いは受けにくいと考えてよいでしょう。

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【37点】全採用数に対する女性採用数の評価

女性採用数の評価	ポイント
37点	女性の採用が極端に少ない

ＤＩＣ株式会社の採用全体における女性の割合は 21% です。

女性の採用が極端に少ない会社のようです。

業種の関係で女性従業員がたくさん必要でない場合もありますが、おそらく経営方針として女性の活躍を想定している会社ではないといえるでしょう。女性管理職を増やしたり、女性の活躍を期待したりは期待できない可能性があります。

要するに女性向けの職場環境が整っていると言えません。女性にとって思い入れがない限り、別の企業を選んだほうが良いでしょう

各職種における採用数に対する女性の割合

正社員		20.8 %
		0 %
		0 %

参考までに「採用倍率」も調べてみましたが、公表されていないようです。

 

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【36点】全従業員に対する女性社員の割合の評価

女性比率の評価	ポイント
36点	女性社員が少ない

ＤＩＣ株式会社の全社員に対する女性社員の比率は 21% です。5人に1人は女性です。

全体の従業員数に対して女性社員が少ないようです。

女性の働きやすい環境を整え始めている状態です。女性社員が多ければ良いというわけではありませんが、企業の業種を踏まえて少ない理由をしっかり見極めていった方が良いでしょう。

もともと男性社員が多い会社の場合は、急激に女性社員割合を増やすこともできないため、女性社員の比率を気にすることはあまりないです。

どちらかというと「女性採用が増えてきているか」という「女性社員増加傾向」を重視したほうがよいですね。これが１以上になっていると、近年、女性向け採用を増やしていると言え、女性向け職場改革を意識しているといえます。

女性社員の増加傾向

女性社員比率	21 %
女性採用比率	21 %
女性社員増加傾向	0.6

女性社員比率は 21% 、女性の採用比率が 21% なので、現在の女性社員比率よりも採用比率のほうが小さく、一時的にでも女性社員を減らす方向へ採用方針が動いている可能性がありますね。

 

【99点】勤続年数・離職率の評価

勤続年数の評価	ポイント
99点	勤続年数は長い

ＤＩＣ株式会社の女性勤続年数は 19.8 年 です。

世間一般的に、この会社の勤続年数はかなり長いようです。このような会社の傾向を説明していきます。

まず女性にとって重要な育児環境について、産休、育休も自由に取れる環境です。さらに子供行事にも融通がきく上に、もし出産や育児のために一度退職しても再雇用されるほど育児環境が整っている可能性が高いです。

給与面から見ると給料が高い、もしくはかなり安定している会社です。どちらにしろ、この会社をやめたとして、さらに良い給与境遇は得られないと考えている社員が多く、勤続年数が高くなっています。

仕事の量は、働き方改革にて残業が減っている傾向があります。シフト制の場合は、交代シフトの融通がききやすいなど、社員を考慮した体制が構築されており、他社に比べて残業が少なくワークライフバランスが良い可能性があります。こちらについては残業時間のデータ があれば、そちらで詳しく説明します。

社風や人間関係について、居心地はよく、社員同士が仲が良い場合が多いです。もちろん人間関係については部署やグループによって変わってきますが、総じて常識人が多いです。やくざみたいな語気の強い人は少なく、ストレスは少ない環境です。また会社のルールとして も一定度で自由に活動できる環境です。

キャリアについて、女性社員の比率や、ダイバーシティの推進度合いによりますが、昇給においても男性が過度に有利であることはないです。課長や部長に女性管理職もいることから、女性にも発言権がある会社になります。

長く務めている人の特徴として、気の強い女性は長続きする傾向がありますね。

勤続年数の内訳も紹介します。やはり職種ごとに勤続年数は変わります。自分が興味のある職種の勤続年数が少なすぎないかを確認してみてください。

内訳（職種別）	男性勤続年数	女性勤続年数
正社員	18.3 年	19.8 年
	0 年	0 年
	0 年	0 年

また職種ごとの10年後 継続率も調べてみました。自分が興味のある職種がどれだけ社員がやめていないか確認して みてください。10年後の継続率は公開している企業や情報自体が少なく、分かり次第追加していきます。

内訳（職種別）		男性10年後 継続率	女性10年後 継続率

 

【63点】育休取得率の評価

育休取得率	ポイント
63点	育休取得率が高い

ＤＩＣ株式会社の女性育休取得率は 95 % です。

育休取得率の観点から見ると、世間一般的にこの会社は高い方です。

育休制度について育休後も職場復帰がしやすい環境が整えられているため、育休取得率は高いです。

雰囲気はグループや部署に限らず、女性社員は育休を取るのが当たり前と言う雰囲気です。女性社員通しも「育休を取られてると困る」とは全く思っていません。

女性の年齢の観点では、＜女性管理職が多い場合＞そもそも女性の管理職が多いことから、女性の権限も尊重されていることも注目するべきポイントでしょう

最終的に育休を十分にとることができます

女性の育休取得率については、ほぼすべての会社で高い傾向があります。そこで注目するべきなのは、男性の育休取得率です。男性の育休取得率が高いと男女ともに育休が取りやすい文化が育っていることになります。会社内がそのような雰囲気 になっているのは重要ですよね。

内訳（職種別）		男性 育休取得率	女性 育休取得率
正社員		90.4 %	95 %
		0 %	0 %
		0 %	0 %

【100点】残業時間の評価

残業時間	ポイント
100点	残業時間が非常に短い

ＤＩＣ株式会社の従業員の平均残業時間は 10.8時間 です。

この会社で行われている働き方改革は

・フレックスタイム制度の拡充
・テレワーク制度の拡充
・社内ポータルサイトに「働き方改革ナビ」を開設し、会議の効率化策やIT等を活用した業務の効率化策の例示を行っている
・勤務管理システムにより、時間外勤務が過剰な状態にある社員を把握し、その理由について実態調査を行った後（年2回）、事業所毎に労使協議会の中で、削減に向けた話し合いを実施（年1回）

があるようです。

残業時間が世間一般から見ると、非常に短い会社のようです（実情は違ってそうですが）

働き方改革の影響で残業時間を計上しての仕事が認められていないため残業が少なくなっていると思われます。しかし月末など事務処理の繁忙時期になれば、1日あたり2～3時間程の残業を行っているのが実情です。

女性に限らず、自由度が高く仕事が終わったら早く帰る風潮があります。人によっては繁忙期は残業する人もいますが、会社全体として18時半を過ぎるとどんどん社員が帰りだすため残業しにくいです。定時内に効率よく仕事をして、プライベートを大事にしたいという人も 多いようです。

勤続年数が短い場合は、残業をするほどの仕事がない場合もあります。残業をしたくないので時間内におさめられるように計画を立てて遂行できるレベルの仕事量と考えて良いでしょう。

最近は働き方改革でどの会社も残業時間が減ってきています。ただ残業時間が少ないからといって仕事が楽になったわけではありません。会社での残業時間の計測方法で公表されている残業時間よりも多くの残業を行っている可能性があります。公表され ているデータの+10～20時間程度は残業時間があると考えたほうが良いでしょう。

内訳（職種別）	残業時間
正社員	10.8 時間

【59点】有給取得率の評価

有給取得率	ポイント
59点	有給取得率は普通

ＤＩＣ株式会社の従業員の有給取得率は 70.9 %%です。

長年有給をとる習慣がなかったため、そもそも取得する際に社員が周りに遠慮しているような気配がある。

人数に対してかなり多いため、有給を取れる状況ではない。 仕事自体は難しくない部分もあるけれど、その部分に対して人を追加できるほど、マニュアル化や手順化が進んでいない状況 営業部門についてはルート営業で回っているため、代わりの人がまわろうにもなかなか話がかみ合わないなど、引き継ぎの問題も起きてい る状況。 少ない人数で回しているため、休んだら一人ひとりの負担が大きくなる仕事量となっている。

営業などの部署によっては、与えられた売上目標があるため、旅行や子供に関することなど、明確な予定がある時以外は取りたがらない人が多い。会社は取るように指示は出ているので、最小限の有給については取得しているような状況。

最近は働き方改革でどの会社も残業時間が減ってきています。ただ残業時間が少ないからといって仕事が楽になったわけではありません。会社での残業時間の計測方法で公表されている残業時間よりも多くの残業を行っている可能性があります。公表され ているデータの1.5倍程度は残業時間があると考えたほうが良いでしょう。

有給取得率	70.9 %

【42点】女性管理職割合の評価

女性管理職割合	ポイント
42点	女性管理職割合が普通

ＤＩＣ株式会社の女性管理職割合は 8 % です。

女性社員に対する評価は男性と変わらずされているようです。女性管理職の育成も図っており、管理職においても男女比の均衡化が社風として定着してきているようです。間接部門では女性の管理職の割合が多い傾向があります。昨今のダイバーシティの傾向もあり、女性登 用をポリシーにしてきている部分も少なからずあり、多少優遇されている部分はあると思います。

管理職になっている女性の割合。せっかく入社した際には、それなりのキャリアを目指したいものです。ただ管理職層に男性が多い会社は、まだダイバーシティが完全に浸透していない可能性があります。

ただ管理職層をいきなり入れ替えることは難しいため、女性の採用割合が増えている会社は、徐々に管理職層での女性割合も増えていくと考えて良いでしょう。

内訳（職種別）	女性割合
係長 女性割合	13 %
管理職 女性割合	5 %
役員 女性割合	6 %

会社から提供されている補足事項

女性活躍推進をダイバーシティ推進の第一歩と位置づけ、ダイバーシティ推進が経営課題であるという経営方針のもと、2019年度、2020年度は以下の企画・施策を実施。

■意識・風土の醸成
　・役員向けダイバーシティラウンドテーブル開催
　・各部門にダイバーシティ推進担当者を選任し、部門ダイバーシティ担当者会議の定期開催（推進体制整備）
　・全社員向けダイバーシティ意識調査の実施
・宗教基礎知識セミナー
■女性社員のキャリア形成支援・マインド醸成
　・社長と女性社員のランチタイムミーティング開催
　・女性リーダー育成プログラム派遣(NPO法人J-Win主催研修)
　・女性リーダー育成プログラム［W-LDP］開講（※対象：管理職一歩手前層）
　・女性キャリア形成支援プログラム［Next-WLDP］開講（※対象：管理職二歩手前の層）
　・他社と異業種合同プログラム（リーダーシップ）の共同開催
　・新任女性管理職へのインタビューとパネルディスカッションの開催
　・事業所間で同職種の女性社員のネットワークセミナーを開催
　・女性特有の健康課題に関するセミナー開催
　・介護セミナーの開催

■働き方改革
　・仕事と介護の両立支援、仕事と育児の両立支援ガイドを社内HPに掲載
　・全社定時退社DAYの導入
　・テレワーク制度の拡充
　・フレックスタイム制度の拡充
　・半日単位の年次有給休暇制度の導入
　・時間単位の年次有給休暇制度の導入
　・配偶者同行休業制度の導入
　・自己都合退職者の再雇用制度（ウェルカムバック制度）の導入
　・社内公募制度（ジョブチャレンジ）の導入
　・一般社員が転居を伴う転勤の有無を本人が選択できる制度に加え、管理職が出産・育児、介護などの　　理由で転居を伴う転勤が困難な場合に対処可能な「勤務地域限定制度」を導入
　・配偶者の海外転勤等の際に休業を取得できる「配偶者同行休業制度」を導入

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